内装の経験を活かして、建築設計者になる。遊休不動産のリノベという道
内装設計をしている方から、こんな相談を受けることがあります。「このまま内装を続けるか、建築設計に移るか。建築に行きたい気持ちはあるけれど……」。
内装設計の経験だけで、いきなり建築設計だけの仕事に移るのは、正直、ハードルの高い道です。もちろん、それを目指すのが悪いわけではありませんし、私たちもその転職相談に乗っています。
ただ、この記事で紹介したいのは、少し変わった、おすすめのキャリアパスです。内装の経験を活かしながら、建築設計を学べて、いずれ建築設計者として案件を持つこともできる。そんなキャリアを歩める会社が、いま少しずつ増えてきています。
おすすめは「遊休不動産のリノベーションを手がける会社」
私たちがおすすめするのは、遊休不動産（使われていない建物）のリノベーションを手がける会社です。理由は3つあります。
理由1：内装で入って、社内で建築まで学べる
遊休不動産のリノベーションでは、中をどう作り変えるか（内装）と、それを成り立たせる構造補強や法規対応（建築）が、切り離せません。とくに、社宅を賃貸住宅に、オフィスをホテルにといった用途まで変える案件ではなおさら。たとえばオフィスをホテルにするなら、客室の配置や水まわり（内装）は、柱・梁の補強や配管の通し方（建築）と同時に決めないと成立しません。
そのため、内装と建築が密に協働できるよう、同じ部署にそろっていることが多くあります。だから、まず内装のポジションで入り、同じ部署の中で建築を覚えていける。いずれ建築設計者として案件を持つ——そんなキャリアが見えてきます。
理由2：この分野は伸びていて、入れるチャンスが増えている
こうした会社は、いま増えています。背景にあるのは、新築から「既存の建物を生かす」方向への流れです。
人口が減り、空き家が増えるなかで、建物を壊して新しく建てるより、すでにある建物を生かすほうが合理的な場面が多くなりました。新築すると高さや容積の規制で使える床面積がかえって減ることもあり、既存の建物の利活用が選ばれます。
この流れのなかで、遊休不動産のリノベーションを手がける会社が増え、内装出身者が入れる門戸も広がっています。例えば、乃村工藝社は2024年に「建築プロデュース部」を新設しました。内装や展示で建物の価値を高めてきた会社が、建築まで踏み込むことで、企画から内装まで途切れずに手がけ、より踏み込んだ提案で建物の価値を高められる——そんな狙いです。
理由3：案件そのものに、ほかにない面白さがある
リノベーションは、ひとつとして同じものがない仕事です。新築のように白紙から描くのではなく、すでにある建物の制約——動かせない柱、決まった天井高、古い設備——のなかで、どう設計するかが問われます。
その制約を、弱点ではなく魅力に変えられたとき、この仕事のおもしろさが生まれます。古い梁を見せ場にする、段差を居場所に変える。テレビ番組の「ビフォーアフター」のように、もとの建物の個性を引き出していく——新築にはない醍醐味です。
面白さは、設計の工夫だけではありません。使われなくなった建物に手を入れ、人がふたたび集まる場所として甦らせる。街に価値を取り戻していく——そんな手応えも、この仕事ならではのやりがいです。
伸びている分野だから、というだけではありません。仕事そのものの面白さややりがいという点でも、おすすめしたい領域です。
踏み出す前に
内装設計から建築設計へ。この移行で私たちがおすすめするのは、遊休不動産のリノベーションを手がける会社です。内装のポジションで入れれば、建築の経験がなくても入って、同じ部署で建築を覚えていけます。建築未経験でも入り口に立てる、現実的な道です。
ただし、すべての会社が必ずしもそうとは限りません。受ける前に、内装で入ったあと、建築設計者として案件を任されるキャリアパスが実際にあるかを確かめておくと、入社後のミスマッチを防げます。
ガウディキャリアでは、求人票だけでは見えにくい会社の中身まで、いっしょに確かめるお手伝いをしています。気になる方は、お気軽にご相談ください。
内装で積んだ経験は、進む先を選べば、建築への確かな足がかりになります。難しいからこそ、どこへ向かうかを最初に見定めることが、その後の道を変えていきます。
💬 転職・キャリアの相談はガウディキャリアへ
▶️ 無料で転職相談をする
出典
- 総務省「住宅・土地統計調査」（2018年）：空き家は約900万戸で過去最高
- 乃村工藝社「建築プロデュース部」新設に関する同社公表資料・対談記事（2024年）
ガウディキャリア INSIGHT 編集部
監修：ガウディキャリア（株式会社Wheelsup運営、有料職業紹介事業 14-ユ-301559）
施工管理経験があるキャリアコンサルタントなど、現場を知る専門家と連携し、独自の取材と分析に基づいたコンテンツを発信しています。