疲れて辞めた理由は、残業時間ではなかった｜求人票に書かれない「体制」の確かめ方
面談で印象に残っている方がいます。オフィス内装の設計施工会社でPM（プロジェクトマネジメント。お客様と設計・施工の間に立って、プロジェクト全体の進行をまとめる仕事）をしていた、20代の方です。
残業は月40時間台。この業界では珍しくない水準です。それでも「疲れてしまって」と、次を決めずに退職されていました。
ところが、話を聞いていくと、しんどさの正体は残業時間ではありませんでした。この記事では、この方の面談から見えてきた「同じ職種名でも、会社によってまるで違うもの」の話をします。
しんどさの正体は、「これは誰がやるの？」だった
その方がしんどかったのは、業務量そのものより、責任範囲の広さでした。
会社としては分業が進んでいて、設計、施工、ディレクションと役割は分かれている。ただ、分業した結果、「これは誰がやるの？」という曖昧な仕事が生まれます。そして、その曖昧な仕事は、間に立つポジションに集中していました。本人の言葉を借りれば、「何でも屋さん」です。
常に7件ほどの案件を並行して持ち、その全部で、設計の内容にも、お客様にも、社内の関係者にも気を配る。自分が気づかずに見落としたことが、引き渡しのときのクレームや、「ここが収まらない」という問題につながるかもしれない。その怖さが、ずっと続く。
「気づいた人がやればいいよね、という文化がきつかった」と話されていました。
これは、本人の能力や根性の問題ではありません。業務の境界と責任者の所在が曖昧なまま案件が回る、体制の問題です。同じ仕事でも、境界がはっきりした体制なら、同じ人がもっと長く働けていた可能性は十分あります。
同じ職種名でも、体制はまるで違う
この方が経験した2社では、同じ「PM」でも体制がまったく違いました。
1社目は社員10数人の会社で、打合せには設計も一緒に出る。部署の中で「代わりにこの現場に行ってほしい」と助け合う文化がありました。2社目は、独り立ちすると1案件で表に立つのは実質1人。設計は打合せに出ません。
どちらが正解、という話ではありません。1人で任される方が動きやすい人もいます。ただ、「チームで回す体制の方が、自分は長く働ける」という向き不向きは確かにあって、この方は退職してから、そのことに気づきました。
これは内装のPMに限った話ではありません。施工管理でも設計でも、同じ職種名の求人で、1案件を何人で回すか、誰がどこまで持つかは会社ごとに違います。
その違いは、求人票に書かれない
問題は、この体制の違いが、求人票からはほぼ読めないことです。
同じ職種の求人票は、どの会社も同じようなことを書きます。仕事内容の欄を並べて読んでも、差がつかない。すると選ぶ側は、「だったら知っている大手で」くらいの決め方しかできなくなります。
この方も、大手エージェントに登録すると、経歴に自動でマッチングされた求人が大量に届いていました。「確認するだけで時間がかかる」状態で、結局ほとんど見ていない。これは珍しい話ではなく、面談でよく聞く状況です。
つまり、「疲れて辞めた理由」は求人票に書かれない部分にあったのに、次の会社を選ぶ手がかりも、求人票にはない。ここで手が止まるのは、自然なことです。
応募する前に、「体制」を確かめる
それでも、確かめる方法はあります。順序を変えればいいのです。引っかかった求人にまず応募して、面接の中で探るのではなく、応募する前に体制を確かめて、応募先を絞る。
確かめることは、たとえば次の3つです。
- 1案件を何人で回すか ── 1人で表に立つのか、チームで分担するのか
- 業務の境界と責任者の所在 ── 「これは誰がやるの？」が起きにくい分け方になっているか
- 打合せに誰が出るか ── 設計や施工と一緒に動くのか、間に立つ人が1人で受けるのか
手段としては、カジュアル面談（応募の前に、選考とは切り離して企業と話す場）を使う方法と、エージェント経由で企業に直接確認する方法があります。私たちのように企業側とも直接やり取りしているエージェントであれば、求人票に書かれていない体制の部分を、応募前に確かめられます。
時間は少しかかります。ただ、「やりがいはあったけれど、疲れて辞めた」を繰り返さないためには、ここがいちばん効きやすい部分だと考えています。
「長く働ける体制」を定規にしていい
転職の決め方には、案件の規模や年収など、いろいろな定規があります。ただ、もし前の会社を「疲れて」離れたのなら、次は「自分が長く働ける体制かどうか」を定規のいちばん上に置いていい。私たちはそう考えています。
ガウディキャリアでは、建築技術者の転職支援を専門にしています。「何がしんどかったのか」の言語化から、その条件に合う体制の会社を確かめるところまで、一緒に進められます。
疲れて辞めたことは、遠回りではありません。自分に合う体制が分かったのなら、それは次の会社選びの、いちばん確かな手がかりです。
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